楽天の販促効果測定の使い方｜行動分析レポートとクーポン効果測定の見方

楽天の販促効果測定は、行動分析レポートで購入までの課題を探し、クーポン効果測定で利用実績を確認します。売上だけで成果を決めず、ユーザー数・遷移率・クーポン利用実績を同じ期間で読み合わせることが基本です。

楽天の販促効果測定で確認できること

行動分析レポートは購入意欲の変化を、クーポン効果測定はクーポンが使われた受注の実績を確認する機能です。

たとえば告知後に売上が伸びた場合でも、来訪者が増えたのか、購入への遷移が改善したのかを分けて確認します。クーポン利用売上の増加も併せて見ることで、次回の施策で検証したいポイントを具体化できます。

楽天の公開ページでは、R-Karteによってアクセス人数・転換率・客単価などを分析できると説明されています。本記事では、その全体像ではなく、販促効果測定にある対象機能の操作と数値の読み方に絞って解説します。

楽天の販促効果測定をRMSで開く手順

対象画面は、RMSの「データ分析」から「販促効果測定」へ進み、確認したいレポートを選択して開きます。

1. RMSへログインし、「データ分析」を選択して、販促施策の実績を確認するメニューへ進みます。
2. 「販促効果測定」を開き、購入までの課題を見る場合は「行動分析レポート」を選択します。
3. クーポンが使われた受注を調べる場合は、「クーポン効果測定」を選択して表示期間を指定します。

これらの操作経路や集計仕様は、RMSの管理画面で案内されています。実際の画面と説明に違いがある場合は、管理画面内のヘルプを確認してから集計条件を記録してください。

行動分析レポートの認知・興味・購入の定義

行動分析レポートでは、楽天会員IDと紐づいたユーザーを対象に、認知・興味・購入の各段階を確認します。

認知の対象には、店舗トップだけでなく、楽天GOLDや商品・カテゴリ、レビューの各ページも含まれます。

同じ楽天会員IDで期間内に複数回訪問しても、異なる端末を利用していても、ユーザー数は1と数えます。会員IDとの紐づけが集計条件となるため、認知の人数は他ページの「アクセス人数」より少なくなります。

「興味」は店舗内での行動をスコアリングした分類であり、商品ページを見た人数として扱うことはできません。購入は注文ボタンを押した時点の判定であり、定期購入や頒布会についても申し込み時点で購入とみなされます。

行動分析レポートの新規ユーザーと既存ユーザー

新規・既存ユーザーの区分は、店舗ページへの初訪問かどうかではなく、過去2年間の自店舗での購入有無で決まります。

過去に訪問したことがあるユーザーでも、過去2年間に自店舗での購入がなければ、新規ユーザーに分類されます。初めて店舗を知った人だけを表す指標ではないため、広告で獲得した新規来訪者数と混同しないでください。

運用上は、全体の人数と遷移率を確認した後、新規・既存のどちらに課題が偏っているかを調べると整理できます。新規の購入への遷移が弱ければ購入前の説明を、既存で弱ければ再購入を促す案内などを見直す仮説を立てます。

販促効果測定の集計期間と比較対象

集計期間の上限は機能ごとに異なるため、同じ販促施策を評価する場合は、両画面で開始日と終了日を合わせます。

行動分析レポートでは、自店舗の別期間に加え、販売ジャンルと月商規模を組み合わせた他店舗平均と比較できます。同じ販売ジャンルで目標とする月商規模を選ぶと、改善を優先する段階を考えるための比較材料になります。

店舗独自の比較では、期間の日数だけでなく、曜日構成やセールの有無もできるだけそろえると判断しやすくなります。条件をそろえられない場合は、その違いを記録し、数値の変化を施策だけの成果として断定しないようにします。

行動分析レポートの遷移率の見方と改善順序

行動分析レポートは、まず認知のユーザー数を確認し、その後に認知から興味、興味から購入への遷移率を見ます。

1. 比較対象に対して認知のユーザー数が少なくないかを確認し、集客量の不足が課題かを判断します。
2. 認知の人数を確認したら、認知から興味への遷移率を見て、店舗内で関心につながっているかを調べます。
3. 認知から興味への遷移に課題がなければ、興味から購入への遷移率を確認して改善対象を絞ります。

表の確認例は改善仮説であり、レポートの数値だけで離脱の原因を特定できることを示すものではありません。遷移率が改善していても対象人数が減っている場合があるため、率と人数は必ず同じ期間で読み合わせてください。

クーポン効果測定の売上・売上件数・利用枚数

クーポン効果測定の売上は、クーポンが利用された受注の「小計＋税－クーポン値引き額」で表示されます。

この売上にはクーポンを使って購入した受注が集計されますが、クーポンによって純増した売上とは限りません。配布しなくても購入した可能性があるため、表示売上をそのまま施策の増分効果とみなすことは避けてください。

また、画面の売上は利益ではないため、採算を見る際は店舗側の原価や広告費なども別途確認する必要があります。値引き後の売上を起点に採算を計算する場合は、同じクーポン値引き額を再度差し引かないようにしてください。

クーポン効果測定のクーポン種類と負担者

クーポン効果測定では、ショップクーポンなどの種類を区別し、値引き原資の負担者も確認して実績を読みます。

同じクーポン利用売上でも種類によって施策の性質が異なるため、合計額だけで店舗施策の成果を判断しないでください。特にサービスクーポンの利用増加は、店舗が負担した値引き施策の実績とは区別して振り返る必要があります。

クーポン効果測定のグラフと数値表の使い方

クーポン効果測定では、日次・月次の期間を選び、グラフで推移を把握してから数値表で実績を確認します。

1. 日次表示または月次表示を選び、確認したい施策に合わせて、推移表と数値表の集計期間を指定します。
2. 「売上」と「利用枚数」を切り替え、期間内の変化を確認しながら、実績が増減した日や月を探します。
3. 数値表で日別・月別の売上、売上件数、利用枚数を確認し、グラフで見つけた変化を数値で確かめます。
4. 「表をコピー」で数値表をクリップボードへコピーし、施策の実施内容を添えて振り返り用の表に残します。

利用枚数は積み上げ棒グラフとして表示されるため、まず推移をつかみ、具体的な実績は数値表で確認してください。記録にはクーポンの利用条件や告知内容も添え、次回の施策で何を変更したか追える状態にしておきます。

楽天の販促効果測定を次回施策に生かす方法

次回施策では、行動分析で見つけた課題とクーポン利用実績を合わせて、検証したい改善点を具体的に決めます。

これらはレポートから立てる運用上の仮説であり、表示された数値だけで施策と結果の因果関係は確定できません。変更内容と実施期間を記録し、次回も同じ指標を確認することで、施策ごとの振り返りを積み重ねられます。

よくある質問（FAQ）

販促効果測定で判断に迷った場合は、人数の定義と集計条件を確認し、各指標が示す範囲を区別して読みます。

認知の人数とアクセス人数が合わないのはなぜですか

認知は楽天会員IDと紐づいたユニークユーザーが対象のため、他ページのアクセス人数より少なくなります。

クーポンを獲得したのに利用されない理由は何ですか

獲得していても、対象商品や購入金額、利用期間、利用上限、併用制限などの条件で利用できない場合があります。

クーポン効果測定の売上は値引き前ですか

表示売上は、クーポン利用受注の「小計＋税－クーポン値引き額」であり、クーポン値引き後の金額です。

CSV出力や更新時刻は確認できますか

クーポン効果測定の表をコピーする操作は案内されていますが、CSV出力の可否や更新時刻は公開情報では確認できません。

キャンセルや返品はどのように反映されますか

対象レポートへのキャンセル・返品の反映方法や反映時期の詳しい集計仕様は、公開情報では確認できません。